現代ビジネス学科
入学者受入れの方針（アドミッションポリシー）
知識・理解・技能（知識・技能）
求める学生像
- ビジネスに関する知識やスキルを修得しようとする姿勢がある。
- 自分の将来像をよく考え、明確な問題意識をもって主体的に学ぼうとする意欲がある。
求める学習歴
- 高等学校等の教育課程を幅広く修得している。
- 女性と仕事について調べたことがある。
思考・判断・表現（思考力・判断力・表現力）
求める学生像
- 社会のさまざまな問題について、知識や情報をもとに、筋道を立てて考えることができる。
- 自分が伝えたいことを的確な表現を用いて相手に示すことができる。
求める学習歴
- 課題研究に関する活動などで、調査・分析・発表などの経験がある。
関心・意欲・態度（主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度）
求める学生像
- 何事にも興味を持ち、学ぶ意欲がある。
- 周囲の人と協力し、意欲的に取り組むことができる。
求める学習歴
- グループ学習、課外活動、ボランティア活動などの経験がある。
- 他の人たちと協力しながら、課題をやりとげた経験がある。
卒業の認定に関わる方針（ディプロマポリシー）
本学は、教育理念と教育目的に基づき、所定の期間在学し、所定の単位を修得し、学生が卒業時までに身につけるべき３つの能力（知識・理解・技能、思考・判断・表現、関心・意欲・態度）を備えた人物に短期大学士の学位を授与する。
知識・理解・技能
1. ビジネス現場で必要とされる専門的な知識やスキルを身につけ、適切に活用することができる。
2. 豊かな知性を身につけ、生涯にわたる自分のキャリアを主体的にデザインすることができる。
思考・判断・表現
3. 問題を発見し、情報を収集・分析し、問題の解決に向けた創造的思考力を発揮することができる。
4. 現代社会の諸問題に対し、自らの思考・判断をわかりやすくプレゼンテーションできる。
関心・意欲・態度
5.現代社会のさまざまな事象について関心を持ち、主体的・継続的に学ぶことができる。
6.多様な価値観について理解を深め、他者と共に行動することができる。
教育課程の編成及び実施に関する方針（カリキュラムポリシー）
ディプロマポリシーを実現するための教育内容として、体系的なカリキュラムを編成します。この教育を実現するために、カリキュラムの構造を分かりやすく履修系統図として明示します。さらに教育の質を継続的に改善していくために、客観的な評価制度を設けます。
教育内容
- 共通カリキュラムは、「知の礎」、「社会と共に学ぶ」、「ライフデザイン」、「伝え合う力」の4つの領域で構成し、幅広い分野の学びに触れて興味・関心を広げ、専門的に身につけた知識や技能を生涯にわたって活かすために必要な科目を配置します。
- ビジネス基礎科目では、「ビジネス」、「ICT」、「キャリア」に関する学びを通し、ビジネス社会で求められる基本的な知識とスキルの修得を図ります。
- 「ビジネス専門科目」では、ビジネス基礎科目における学修をもとに、より高度な専門知識や理論を修得し、問題発見・解決能力を育成します。
- ビジネス専門科目では、「医療」、「経理・会計」、「マーケティング」、「観光」、「ICT」、「コミュニケーション」、「インターンシップ」について、各分野の実践的な知識とスキルを身につけ、ビジネス現場で応用する能力を育成します。
- キャリアデザイン科目では、職業観を醸成し、主体的にキャリアプランを描き実践することを学び、将来の進路に合わせた専門科目の履修に結びつけます。
- キャリアアップ講座では、資格・検定試験対策などの科目を配置し、学修成果の達成状況を把握するとともに、キャリアプランの一環として資格取得などを支援します。
- 2年間にわたるカリキュラムを通して、協調性、創造性、主体性を身につけるための学びを展開します。
教育方法
- 「共通カリキュラム」、「ビジネス基礎科目」、「ビジネス専門科目」、「キャリアアップ講座」を体系的に編成し、履修系統図などを用いた履修指導を行います。
- 講義、演習、実習等を適切に組み合わせた科目編成により授業を展開し、主体的で深い学びを促すために、アクティブラーニングやICT機器を取り入れた教育を積極的に展開します。
- 企業や地方自治体等のステークホルダーと協働しながら、将来のキャリアに関連したインターシップを積極的に展開します。
- ディプロマポリシー到達度評価シートを用い、学期ごとに学生が自身の学修成果を振り返る機会を設けます。さらに、次学期の学修目標・計画の設定ができるよう、一人ひとりに応じた学修支援を行います。
学修成果の評価
- 学修成果は、各授業科目の成績評価、単位取得状況、GPA、資格取得状況、ディプロマポリシー到達度評価シートなどにより、総合的に評価します。
- 成績評価については、教育内容および教育方法に応じた適切な評価方法・基準を用います。また、公平性、客観性、厳格性を保つため、多元的評価が可能なルーブリックを積極的に活用します。